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管理人の日記
株が下落しているのに、お金を使いすぎてヤバいのだ…
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アメリカはUSAからKUSAに改名しよう! |
世界の株価は酷い状況だ。これまで、地球の経済成長を牽引してきた米国株が下落しつづけ、「暴落」という形容詞も、おぼろげながら見えてきた。具体的に言うと、ここ2週間で、株価は一気に半年ほど前の水準にまで戻ってしまった。つまり、半年以内に買った株は、全て赤字になっているということだ。私は、メインとしている長期投資の他、超短期~短期での売り買いも行っているので、このような下落は、かなりキツいのだ。
――やれ、その下落の理由も、わざわざ説明するまでもなく、皆さまハッキリ分かっているだろう。しかし、恐ろしいことに、まだ丸々4年が残っている。とんでもないことをしてくれた。あの、去年夏の“日銀ショック”ですら、最終的には数ヶ月で回復したが、今回ばっかりは、元凶が取り除かれるまで、当分は耐えの季節が続きそうである。まあ、これで皆さまも、「関税」という政策が、「『安くて質の良い海外製品を購入する』という選択肢を国民から奪う」という意味で、いかに有害であるか、よく分かってくれたはずだ。
それはともかく。投資計画としては、こういう時こそ、自分が正しいと思った方式を曲げてはならない。その一つが、私にとっては、証券会社が開催するキャンペーンへの応募である。
…やれ、去年10月の、PayPay証券からの10万ポイント(【日記:2024/10/30】)に引き続き、今年に入ってからも、マネックス証券にて1万円が当たった(【日記:2025/3/1】)。こういうプレゼント企画で、万を超えるお金が当選するなんてことは、そうそう無いものだが、それを私は、投資を始めてから、2回も経験しているのだ。買っても当たるとは限らないが、買わなければ絶対に当たらない。目指せ、“二度あることは三度ある”!
▼[継続]
楽天証券/【対象ファンドのどれを買っても必ず0.5%還元!】(~3月31日)
前回、2月の記事に載せたもの(【日記:2025/2/11】)である。つまり、自分用のメモだ。
正直、完全に株価の下落傾向が定着してしまった今、3月末までに価格が戻ることはおろか、下げ止まりをしてくれるかも怪しい。そういうわけで、あまり売り買いをしたくない時期(特に売り)なのだが、20万円の資本投入に対して+1000円の還元は、少しばかり場を暖めてくれるであろう。普段、私は、値動き幅の大きい銘柄を選んでいるが、こういう時期なら、あえて債券比率が高いような投資信託にするのもアリなのかな…。
▼楽天証券/【「楽天・高配当株式」シリーズ 新ファンド設定記念キャンペーン】(~4月30日)
世の中の投資戦略には、「株が値上がりしたときに売却をする」(キャピタルゲイン)という方式の他に、「配当金や株主優待を目当てとする」(インカムゲイン)といった方針がある。例えば、高配当で有名な個別株として、日本企業なら「日本たばこ産業」や「日本製鉄」などが知られている。だいたい、配当金が5%程度で、高配当と言われるらしい。例として、6000万円の資産があれば、それを5%の高配当株に投じることで、年間300万円を得られるということになる。まあ、人生は有限なので、そこまでお金を貯めて、かつ、使わないというのは、かなり難しい。とはいえ、サイドアームの一つとして、覚えておいて損はない。
そして。「高配当」と名の付いた投資信託は、そのように、配当金の高い会社の株を詰め合わせたセット商品である。運営方針としても、実際に、投資信託の保有者に対し、配当金を支給する(投資信託の配当金は「分配金」という名称)。そんなの当然だろうというところだが、例えば、いま最も冷たい「eMAXIS
Slim 米国株式」の分配金は、ずっと0円であり、運営会社が受け取った配当は、全額が自動的に株式へと再投資されているようだ。
ちなみに。配当金にこだわると、値上がり益を完全に捨てるというわけではない。例えば、国内株、かつ投資信託ではなくETFの例で恐縮だが、高配当銘柄の「[1489] NF・日経高配当50
ETF」、そして高配当ではない「[1321] NF・日経225
ETF」を比べてみると、前者のほうが伸びが良い時期も多い。そういうわけで、「高配当銘柄=株価の伸びは悪い」というのは誤りであり、少なくとも、投資計画の一つに入れておき、季節ごとの配当や、値動きの違いを楽しむという方式も、普通にアリだ。高配当銘柄は、定番の投資信託とは少し異なるものの、また違った魅力を持っていると言えるのである。
さて。そんな高配当投資信託についてのキャンペーンは、「3つのキャンペーン対象ファンドを、合計5万0000円以上購入する」という条件で、参加が可能だ。
その報酬は、抽選形式で、「1位:10万円×10名」「2位:5000円×200名様」「3位:1000円×500名様」「外れても:50万円を山分け(上限:1000円)」ということである。なぜか10万円の当選者だけ「様」が付いていない。抽選ということであるが、前述のPayPay証券もマネックス証券でも、抽選で万を超える額が当たってくれた。証券会社のキャンペーンは、参加者が少なく、なかなかの確率で当選してくれるのだ。外れた場合の山分けについても、恐らく、上限の1000円に達するのではないだろうか。
ちなみに。対象ファンドは3つだが、「3つ全てを2万0000円以上買うと、1~3位の当選率が10倍!」というヤケクソ気味の強化方法が用意されているため、基本的には、3つの銘柄を2万円ずつ買って、合計6万円で条件を満たすことになるだろう。対象銘柄は、以下の通りだ。
・【楽天・高配当株式・米国ファンド(四半期決算型)】
・【楽天・高配当株式・日本ファンド(四半期決算型)】
・【楽天・高配当株式・米国VYMファンド(四半期決算型)】
ちなみに。これらの銘柄は、どれも運用期間が短く、定番銘柄との比較は行えない。そもそも、年明けくらいからは、基本の株式市場が狂っているということもある…。ただまあ、僅かな運用実績や、元となるETFなどを参照してみたところ、そこまでめちゃくちゃな銘柄ということは無さそうで、少なくとも、投資計画の1つとして持ってみるというのは、悪くない選択肢であるように思う。よし、市場の状況がキツいけど、頑張って6万円を用意するぞ!
なお、このキャンペーンには、売却についての制限があり、「キャンペーン期間中の『購入額
- 売却額』」が判定基準となる。というわけで、短期で売りたい場合は、4月の下旬になってから買うと良いだろう。正直、今は早めに買うのが良いとは言い切れない時期であり、ちょっと怖いのだが、仕方ない。それが株というものだ。私は投資生活を続けるよ!(「私も続けるよ!」と返してあげてください)
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何か売却額が小さいなと思ったら、少しずつ手数料で削られていた… |
▼SBI証券/【おまかせスマート運用リリース記念ダブルキャンペーン】(~3月31日)
SBI証券は、かつては楽天証券と環境トップを争う2強という扱いだったらしく、今でもその流れのままSBIをオススメしている文献が存在する。しかしながら、私の解釈としては、完全に楽天の1強である。あのクレカ積立の歴史的改悪(【日記:2024/9/2】)以来、少なくとも、新規ユーザーにSBI証券を勧める理由は、全く無くなった。
と、そんなところなのだが、今回は、そのSBI証券のキャンペーンである。どうも、「三井住友DSアセットマネジメント」という会社が発売している、5つの「三井住友DS・バランスファンド」の1万0000円を超える購入によって、キャンペーン応募が完了するようだ。
さて。対象は、5つの銘柄であり、どれも2月末に運用を開始したということらしく、期間がごくごく僅かであり、正確な比較は不可能である。ただまあ、基本的には、MSCIコクサイやTOPIXなど、よく知られた指標をベースとしているらしく、全世界株と似たような値動きをするのだろうから、特に大きく心配をする必要は無いだろう。
そして、報酬は、抽選形式で「1位:10万円×20名」「2位:1万円×100名」「外れても:200万円を山分け(上限:2000円)」ということだ。まあ、例によって、証券会社のキャンペーンは参加人数が少ないので、高額当選も十分狙えるし、山分けも無視できない金額となってくれるだろう。売却に関する制限もないので、1万円のおまけとしては嬉しすぎる。3月末までと短いが、楽しく挑戦をしてみることにしよう。ちなみに、高額購入での応募口数アップも用意されているが、100万円以上で2倍、500万円以上で3倍、1000万円以上で5倍と、まあ厳しいため、条件を満たせる人はとても少ないであろう。
ところで。題名に“ダブルキャンペーン”と書かれているが、この、「SBI証券での投資信託の購入」は2つ目であり、1つ目は、「Twitter(現:X)で、SBI証券のアカウントをフォローし、対象ツイート(ポスト)をリツイート(リポスト)する」という条件が必要になる。証券会社のキャンペーンとは異なり、こういうTwitterのプレゼントというのは、まあ当たらないので、私はこちらに応募する気は無い。あくまで、投資を通した懸賞のみを狙っていく。
▼大和コネクト証券/株のタイムセール
・【Ponta編:3/12 &
3/26】
・【MoneyCanvas編:3/24
& 4/9】
お馴染み、株を割安で買えるキャンペーンが、2つ同時に告知された。Ponta編は、大和コネクト証券アプリのメインポイントをPontaに変えるだけ、MoneyCanvas編はエントリーをするだけであり、容易に参加できる。
ただし。私は、楽天に甘やかされて育った人間であるため、勘違いをしていたが、大和コネクト証券は、個別株の取引手数料が無料ではない。売り買いの往復で、国内株は約1%、米国株は約2%の手数料が掛かる。よって、1%OFFの銘柄は罠であり、仮に値動きが無かったとしても、得をするどころか、手数料分だけ資金が減ってしまう恐れがある。そういうわけで、値引き「額」だけでなく、パーセンテージにも注目して、このキャンペーンに参加していきたい。あくまで1%OFFが罠というだけであり、日本株なら2%・米国株なら3%OFF以上となる商品を買えば、ちゃんと得をできるはずだ。
(2025年3月5日)
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